近年、多くの企業において「脱炭素」や「カーボンニュートラル」に向けた取り組みが本格化しています。
しかし、「自社にはまだ関係のないテーマ」と思っている方も多いのではないでしょうか。
実は、脱炭素経営は環境への取り組みであると同時に、電気代削減をはじめとする、経営コストの見直しにも直結する取り組みです。
まずは脱炭素の基本から知りたい！という方は、こちらの記事をあわせてご覧ください。
▶脱炭素とは？今さら聞けない！意味や必要性、注目される理由を徹底解説
本記事では、脱炭素経営の基本と、その具体策として注目される「照明をLED化」と「太陽光発電」に焦点を当て、実際のコスト削減事例をご紹介します。
脱炭素経営とは？
環境省のホームページによると、「脱炭素経営とは、気候変動対策（≒脱炭素）の視点を織り込んだ企業経営のこと」のことです。
これまで、企業の地球温暖化や気候変動への取り組みは企業の社会的責任（ＣＳＲ）のひとつとして考えられていました。
しかし近年では、大企業を中心に、地球温暖化への対策を、単なるコスト増加ではなく、経営リスクの低減や新たな持続的成長の機会として捉える企業が増加しています。
その結果、気候変動対策を経営上の重要課題と位置付け、脱炭素経営に取り組む企業が年々増加しています。
脱炭素経営の5つのメリット
① 優位性の構築
他社より早く取り組むことで「脱炭素経営が進んでいる企業」や「先進的な企業」という良いイメージを獲得できます。
② 光熱費・燃料費の低減
年々高騰する原料費の対策にも。企業の業種によっては光熱費が半分近く削減できることもあります。
③ 知名度・認知度向上
環境に対する先進的な取組がメディアに取り上げられることも。お問い合わせが増えることで売上の増加も見込めます。
④ 社員のモチベーション・人材獲得力向上
自社の社会貢献は社員のモチベーションにつながります。また、サステナブルな企業へ従事したい社員数は年々増加しています。
⑤ 好条件での資金調達
企業の⾧期的な期待値を測る指標として、脱炭素への取組が重要指標化しています。
企業が脱炭素経営を進める3つのステップ
知る
最も重要となるのが情報の収集です。
最近では、脱炭素経営に関する無料セミナーがオンラインを含め数多く開催されています。
こうしたセミナーに参加することで、地域や業界におけるカーボンニュートラルの最新情報や自治体の補助金制度に関する情報などもいち早くキャッチできます。
他にも、どこから手を付ければいいか悩むという場合は、地方自治体などが設けている脱炭素の相談窓口を頼るのもおすすめです。
集めた情報をベースに、うちの会社には何ができるのだろうか？を考えます。
2050年のカーボンニュートラルに向けて、自社ならではの脱炭素経営の方針を固めていきます。
測る
どれくらいのCO₂を排出しているのかを把握します。
CO2排出量の算定式
活動量（電気や燃料の使用量）✖️係数🟰CO2排出量
難しく考えず、まずは毎月の電気・ガスの検針票や請求書、日々の業務日報に記載されている活動量を把握することから始め、削減ポイントを特定していきましょう。
減らす
CO₂排出量を削減できるポイントを把握したら、削減効果の高い項目から優先的に実施計画を立て、目標達成に向けて計画的にCO₂排出量を削減していきます。
出典：環境省
サンエーがオススメする脱炭素経営の取り組み
削減対策①照明をLED化する
サンエーがおすすめするのが、次世代LED照明「s-Slim」です。
「s-Slim」は、サンエーが開発した、省エネ性とデザイン性を兼ね備えた次世代LED照明です。
電源内蔵なのに、厚さはわずか14.7mm。
さらに、消費電力は29.5Wで、従来の蛍光灯と比べて65％以上の省電力を実現しています。
また、一枚の板のような薄型デザインでありながら、面全体が発光するため、くすみのない均一光を実現。
まぶしさを抑えた、人にやさしい照明設計となっています。
しかも電解コンデンサではなく、固体コンデンサを採用したことにより、同じ温度環境で使用した場合、電解コンデンサ採用の他社製品に比べコンデンサ部分にコンデンサ部分の寿命は約15倍となり、50,000時間以上の長寿命を実現しています。
また、パネル背面までフラットなデザインを採用しているため、設置場所を選ばず、直付け・埋め込みのどちらにも対応しています。
専用の取付金具により施工も簡単で、設置工数の削減にもつながります。
削減対策②自家消費型太陽光発電の導入
近年、再生可能エネルギーの導入が急速に進んでいます。
中でも太陽光発電は、大量導入によるコスト低下が進み、最短1日で施工できるほか、設置後のメンテナンスもほとんど必要ありません。
そのため、電気代の削減と脱炭素経営を同時に実現できる方法として、多くの企業で導入が進んでいます。
では、実際に太陽光発電を導入すると、どれくらいのコスト削減効果が期待できるのでしょうか。
ここからは、導入事例をもとに、電気代の削減効果をご紹介します。
▶そのほかの太陽光発電導入事例については、こちらの記事で詳しくご紹介しています
お問い合わせ
お電話：0120-359-077（平日 9:00–18:00）
参考
出典：環境省ホームページ
